eてんかん診療体制強化へ
- 2016.01.08
- 情勢/社会
公明新聞：2016年1月8日（金）付
川崎の拠点病院を視察
秋野氏
公明党の秋野公造参院議員は7日、川崎市の日本医科大学武蔵小杉病院で黒川顯院長と会い、てんかん診療のあり方について意見交換した。西村恭仁子神奈川県議も同行した。
同病院は、厚生労働省の2015年度てんかん地域診療連携体制整備事業に採択され、昨年11月、てんかん診療拠点に選定された。同事業は、てんかんの支援体制強化に向けて全国8カ所に拠点病院を選び、適切な治療法を検討する。
この日、秋野氏らは同病院の太組一朗脳神経外科講師・医長からビデオ脳波モニタリング検査の説明を受けた。検査は、患者のビデオ撮影と脳波記録を行い、てんかん発作が起きた瞬間の脳波を確認。発作の始まる脳の部位の推定ができ、正しい薬の選択や手術へとつながるという。
意見交換で、黒川院長は「拠点病院としての役割は大きい。他の医療機関と連携し、てんかん医療の向上に取り組んでいく」と述べた。
秋野氏は、重症化を予防する重要性に触れ、「モニタリング検査の普及に取り組んでいく」と応じた。
てんかん医療は、神経内科や脳神経外科など複数にまたがる。このため、患者にとっては受診する診療科が分かりづらい。拠点病院では適切な診療科が勧められ、的確な診療を受けられるようになった。
秋野氏は一貫して、てんかん患者の支援に尽力。昨年10月には、長崎市で行われた「日本てんかん学会学術集会」に出席し、公明党の主張で政府の「骨太の方針2015」に「合併症予防を含む重症化予防」が盛り込まれたことを報告。その際、同学会の大澤真木子理事長から「今後も専門家と患者の声を受け止めて、（国政に）届けてほしい」と要望を受けていた。
