e要介護者の自立後押し
- 2014.05.15
- 情勢/テクノロジー
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公明新聞：2014年5月15日（木）付
斉藤、新妻氏 歩行支援ロボを視察
公明党の斉藤鉄夫幹事長代行と新妻秀規参院議員は14日、山海嘉之・筑波大大学院教授が設立したサイバーダイン株式会社（茨城県つくば市）を視察した。
山海教授は、人が体を動かす際に脳から筋肉に伝わる微弱な電流を感知し、歩行などの動作を補助するロボットスーツ「HAL」を開発。事故や病気などで下肢が不自由になった人たちを支えている。
HALは欧州で医療機器として認められており、ドイツでは昨年8月に公的労災保険の適用対象となることが決まった。日本では福祉用機器として、病院や福祉施設で活用されている。臨床研究も進み、HALの使用で脳や神経に病気がある人の機能の改善・再生が促進した例もある。
山海教授は、高齢化で病気や障がいのある人が増える中、「医療用ロボットを活用して要介護者の自立度を高めれば、資金的な負担を大きく減らせる」と指摘。一方、日本は医療機器の製造に関する世界標準規格を取得した企業数が、米国やドイツに比べて圧倒的に少ない点を指摘した上で、「革新的な技術に価値を生み出せば、世界に対して力強い一歩を踏み出せる」と訴えた。
さらに、「世界中から、技術力の高い日本がいて良かったと言われるような国づくりに力を挙げてほしい」と公明党の取り組みに期待を寄せた。
視察を終えた斉藤氏は、「新しい技術が育ちやすい環境を整えて研究開発を促進するため、政治が役割を果たしたい」と語った。
