e「日本の柱」の誓いを胸に
- 2014.01.06
- 情勢/解説
公明新聞：2014年1月1日（水）付
清新な息吹で大前進しよう
新しい年が明けた。経済再生や震災復興の加速化、少子高齢化・人口減少に対応する社会保障、外交・安全保障など喫緊の課題が立ちはだかり、身の引き締まる2014年の船出である。
今年は、1914年の第1次世界大戦勃発から、ちょうど100年。この100年の世界と日本の変化はすさまじいものがあるが、その中で公明党は、結党50周年の節を刻む。東海道新幹線が開業し、アジア初の東京オリンピックが開催された年として歴史に残る1964年（昭和39年）。その年の11月17日、公明党は、多くの国民、大衆の「衆望」を担って誕生した。
結党の目的は、結党大会の会場に掲げられた墨痕鮮やかな二つの垂れ幕が明確に語っている。「日本の柱 公明党」とは、公明党が責任を持って日本の政治を担っていくということ。「大衆福祉の公明党」とは、徹して庶民、大衆の側に立って政策を実現していくということである。
結党から50年、公明党は現在、政権の一翼を担っている。これまで多くの政党が離合集散を重ね、淘汰された政党も少なくない。一昨年12月の衆院選挙や昨年7月の参院選挙では、出ては消える「瞬間政党（フラッシュ・パーティー）」や「政党"渡り鳥"議員」が嘲笑の対象になった。離合集散が繰り返されるのは、国民の期待や要望すなわち「衆望」にこたえられないからだ。その中にあって、風雪を乗り越え、時代とともに歩み、政党としての一貫性を保持してきたことは、公明党の大いなる誇りである。
自公政権2年目の真価が問われる第186通常国会は、1月下旬にも召集される。国の針路を左右する重要案件が山積し、野党再編への動きや東京都知事選挙も絡んで波乱要因が少なくないともされるが、公明党は、連立与党として一つ一つの課題に真正面から向き合い、丁寧に説明責任を尽くしながら、「合意形成の政治」を着実に前に進めていく。とともに、結党50周年の節目に当たって、立党精神「大衆とともに」の原点に立ち、新たな「衆望」を担っていくための「4つの取り組み（議員力アップ、ネットワークの強化、公明新聞の拡大、女性・青年運動の取り組み）」を全力で推進していく。
「大衆とともに」は、民主党政権3年3カ月の中で批判の的とされたポピュリズム（大衆迎合）政治などとは全く異なるものだ。「大衆とともに」の淵源は、公明政治連盟（公政連、公明党の前身）の第1回全国大会（1962年9月13日）にあるが、「大衆とともに」の「大衆」は、その当時、国民的作家・吉川英治氏が定義していた大衆観とも響き合うものだった。
吉川氏は、「大衆の一人一人は何か私以上なものを必ず持っている。大衆は大智識なり」と喝破した。大智識の大衆に直結していく、それが「大衆とともに」の立党精神であり、大衆を見下すポピュリズムと本質的に異なることは、半世紀に及ぶ公明党の闘いを見れば明らかだろう。
公明党は、インド政府の招聘により、新年1月5日から山口那津男代表を団長とする党訪印団を派遣するが、インド独立の父・ガンディーはマハトマ（偉大なる魂）と呼ばれた。政治家である前に何よりも偉大な魂の人だったからだ。結党50周年、いま再び公明党の魂である「大衆とともに」を深く強く胸に刻み、まっしぐらに前進する1年にしていこうではないか！
